太陽光発電は電気の買取から自給自足時代へ!
新たな太陽光発電ブームの到来
太陽光発電の市場は、2011年7月に発令された「固定価格買取制度」を機会に、一気に活況市場となりました。
2014年度後半からの接続制限に関する新ルール、買い取り価格の段階的値下げもあり一時のブームは一段落していますが、電力自由化(2016年スタート)やZEH、ZEBを見越して新たな新たな投資をするメーカーやユーザーが増加する傾向にあります。
一般住宅に拡大するZEH(ゼッチ)
一般家庭用ではZEH(ネットゼロエネルギーハウスの略)が急速に普及しています。
ZEHとは一次エネルギー消費量をゼロ以下にした住宅のことで、次の3要素がバランスよく組み合わされたものです。
- 創エネ・・・太陽光パネルや蓄電池によるエネルギー創造
- 調エネ・・・IT技術により家電製品の電気消費を監視・制御(HEMS)
- 省エネ・・・住宅の高気密、高断熱
豆知識1:一次エネルギー消費量
「暖冷房設備」、「換気設備」、「照明設備」、「給湯設備」、「その他設備」のエネルギー消費量を合計して算出します。また、エネルギー利用効率化設備(太陽光発電設備やコージェネレーション設備)による発電量は、エネルギー削減量として差し引くことができます。
普及拡大の背景には、経済産業省による新たな補助金(対象:断熱や省エネ機器整備)が挙げられます。
豆知識2:ネットゼロエネルギー・ハウス支援事業の特長
新築住宅の建築主、新築建売住宅の購入予定者、または既築住宅の所有者に向けた補助制度です。
補助金受取額の件数は年度を追うごとに、次表のように増加しています。2015年は前年度の6倍超と急拡大しており、この流れは2016年度も継続する見通しです。
2013年度 |
2014年度 |
2015年度 |
---|---|---|
443件 |
938件 |
6,000件超 |
(参考:朝日新聞2015年11月14日)
ZEH補助金の申請時期について
事業名称が「H26年度〜」とありますが、実際の公募はH27年度も継続しています。
(現在、五次公募がH27年9月15日に終了。)
ZEHの情報をいち早く知りたい方は、見積もり業者への問い合わせをおすすめします。
新たな産業用太陽光発電をけん引するZEB(ゼブ)
ドイツなどのヨーロッパ諸国と比較して、まだまだ日本では太陽光発電が普及したとは言えません。
特にオフィスビル等は、大量の電力を消費をする傾向が継続しています。
このような状況からZEHと同様な対策として、ZEB(ネットエネルギーゼロビルの略)の推進が重要視され、関連予算が概算要求されています。
予算通過後は公募時期に注意を払う必要があります。
平成27年度の主な省エネルギー関連予算の概算要求について
エネルギーコストが上昇する中で産業部門を始めとする省エネ投資を促進することは経済の活性化の観点からも重要。また、エネルギー消費量の増加が著しい家庭・オフィス、運輸部門での省エネルギーを強化することが必要。経済産業省
ZEB補助金の申請時期について
ZEHの情報をいち早く知りたい方は、ZEHと同様に見積もり業者への問い合わせをおすすめします。
既設の住宅もZEH化の方向へ!
目標は既設の住宅の省エネリフォーム
「最初からZEH仕様で建てていないとダメなのでは?」という話をよく聞きます。
新築の一戸建ては年間で1万戸ですが、既存住宅でS55基準と呼ばれる省エネ性能以前の住宅は5000万戸もあります。
政府は低炭素社会の実現を目指していますから、ZEHの普及は絶対条件であり既存住宅を含む住宅のリフォームが欠かせません。
実際に経済産業省「低炭素社会に向けた住まいと住まい方の推進に関する工程表(案)」にも2020年に向けた「既存住宅の省エネ改修の促進」との記述が見受けられます。
今後、この促進に関わる補助金情報からは目が離せません。
太陽光発電は自給自足時代の牽引役
本格的なエネルギーの自給自足時代に突入し始めた日本。
ZEH、ZEBという設備の本格的普及がスタートした中で、創エネを担う太陽光発電は非常に大切なシステムです。
当サイトでは今後も子供達の未来のために、また読者の皆様のお役にたてるように、太陽光発電を含む省エネ情報に注目していきます。
また引き続き、太陽光発電システムの導入にあたって湧いてくる疑問のあれこれを検討して、ユーザーの皆様の目線でシステム選びの参考になる情報を提供しています。
⇒⇒⇒ 補助金情報
⇒⇒⇒ 買取価格の動向
⇒⇒⇒ 賢い見積りのために!
⇒⇒⇒ 不安消滅!口コミ情報
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